【全編再編】職場づくりのためのトイレ論

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女性活躍は「トイレから」

女性が仕事をしやすい職場づくりを進めることは、企業にとっての社会的責任でもあります。その第一歩がトイレにあることは、以前もお話しました。

その条件は、どのようなものでしょうか。以下、列挙してみます。

  • 仕事場との間に空間を用意する
  • 複数の個室がある
  • 消臭剤・芳香剤を用意する
  • 化粧スペースを用意する

女性は、自分がトイレに出入りするところを男性に見られることに抵抗があるものです。トイレ個室が、仕事場から直接に見える状態は避けるべきです。

また、女性のトイレ時間は、男性よりも長いものです。仕事の効率の上でも、複数の個室を用意することがベターです。

個室の条件

個室や便器に関しては、以下の要件のなるべく多くを満たすようにしましょう。

  • 便座消毒用のスプレーの設置
  • ウォシュレットが付いていること
  • 擬音装置(音姫)が付属すること

また、トイレは洋式が望ましいでしょう。洋式よりも膝関節に負担がかかるので高齢者や妊婦には不適ですし、ウォシュレットなどの機能の差があります。さらに、故障時の交換やリフォームも、洋式の方が簡単です。

タンクレストイレの利点

家庭を中心に、タンクレストイレの導入が増えています。

タンクレストイレとは、通常、洋式トイレの後ろにあるタンクがないトイレです。タンクに貯めた水を流す従来のトイレとは異なり、水道直結の水で流すものです。

利点は、タンクがなくなることで、トイレ内がスッキリし、スペースが確保できることです。また、タンクに水を貯めないため、連続して水を流すことができます。「大」の際には、非常に便利です。

弱点は、水道の水圧が不足していると導入できないことです。事務所の水道の水圧を事前に確認することが重要です。さらに、停電の際には利用できないことです。災害時は少し不安です。

こうした利点、弱点を理解した上で、総合的に判断することが必要です。

トイレを生活に保つには

職場のトイレを清潔に保つことを心がけるのは、当然のことです。

そのためには、トイレマットを使用しないことが望ましいといえます。というのも、トイレマットは頻繁に選択しない限り、かえって汚れが目立って不潔になるからです。トイレマットを使用せず、床掃除を頻繁に行う方が簡単です。

また、便座カバーも同様です。こちらも、トイレに流せる使い捨て型のふきんを常備した方が手軽に済みます。

このほか、タンク式のトイレでは、故障の原因になりやすい「置くだけ洗剤」を使わないことです。タンク式でないトイレに替えると、トイレを広く使うことができますので、リフォームの機会があるなら、検討してみるとよいでしょう。

漏水トラブルを防ぐ

知人の住むマンションで、相次いで、トイレの漏水がありました。

集合住宅やオフィスビルには「傾向」のようなものがあり、同じような故障が続くことは少なくありません。漏水は、下の階の住人や利用者にも、水漏れや壁紙の交換などの負担を強いるため、あなどれないトラブルです。

漏水は、トイレ周りでもっとも多いトラブルです。そのほとんどは、パッキンの劣化が原因です。この工事はそう難しいものではありませんが、10年単位で再発を防ぎたいトラブルですから、業者に依頼することが適切です。

意外なことかもしれませんが、「置くだけ」をうたっている除菌用洗剤は、漏水につながりやすいものです。洗剤に含まれる酸性成分が部品を侵食するからです。洗剤の取扱説明書に記されていると思いますので、注意して下さい。

政府の施策

意外なことかもしれませんが、国土交通省には「女性が輝く社会づくりにつながるトイレ等の環境整備・利用のあり方に関する協議会」というものがありました。この協議会は、2015年に「女性が輝く社会づくりにつながるトイレ等の環境整備・利用のあり方に関する取りまとめ」という答申を公表しています。事務所でも参考になる内容が含まれていますので、少し、紹介したいと思います。

ここでは、「女性が輝く社会づくりにつながるトイレのあり方」として、以下の点を指摘しています。

  • トイレのあり方
    洋式を基本に十分な数を確保すること、清潔性・快適性の向上、トイレ内外の明るさの確保、定期的な巡回、設備・備品情報の発信、イラストなどでのマナー啓発など
  • 授乳・調乳スペースの確保
    イスや給湯器、洗面台の設置、誤入室防止のための表示の明確化など
  • おむつ替えスペースの確保
    男性も利用しやすいものにする、ベビーカーの置き場所確保など

授乳スペースやおむつ替えスペースの確保は、まさに「女性活躍」の時代にふさわしい提言と言えるでしょう。

設置すべきトイレの数は、政府によって定められています。根拠は、1972年に制定された労働安全衛生法の事務所衛生基準規則(労働省令)です。それによると…

  • 男性用と女性用を区別すること
  • 男性用大便器は、男性労働者60人以内ごとに1個以上
  • 男性用小便器は、男性労働者30人以内ごとに1個以上
  • 女性用便器は、女性労働者20人以内ごとに1個以上

女性用は人数あたりの個数が多く定められています。ただ、これはあくまで「目安」です。実際に、女性20人の職場で1つしかトイレがなければ、たちまち行列ができ、仕事の効率は低下してしまうことでしょう。

トイレ機器メーカーの調査によると、女性労働者5人で1個、20人で2個以上が望ましいそうです。事務所リフォームの際の参考にしてください。

中小企業ではすべてを即時に実現することは難しいでしょうが、あるべき事務所づくりをめざす上で、参考にできるのではないでしょうか。

次世代のトイレ

トイレの個室が空いているかどうかは、「行かなければ分からない」のがふつうです。これが、執務中の座席で確認できればとても便利でしょう。並んだり、別の階のトイレを探したり、あるいはコンビニまでダッシュしなければならないのは苦痛です。

これを実現するのが、富士通が開発した「Internet of toilet トイレ混雑緩和・看守りサービス」です。

パソコンやスマートフォン、廊下の表示灯でトイレの空き状況を確認できるシステムです。ヘルプコールや、長時間の利用による異常通知機能もあります。さらに、トイレの利用状況を分析するレポート機能があるため、増設などを行う際の基礎データにもなります。

今のところ、小規模の企業では導入は難しいでしょう。ただ、このようなサービスは IoT(モノのインターネット)の流れとともに増えてくることは確実です。将来を見据え、注目しておきたい傾向です。

(当初の掲載時と一部の順序を入れ替えました)

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